結婚、出産、子育てetc. 一体いくらかかる? 老後までに2000万円を貯めるため、知っておくべきお金のこと【20代が今すべきお金の話】

誰にでも訪れる“老後”を豊かに過ごすため、モア世代がすべきことは? お金のプロが、最重要ポイントのみ徹底レクチャー!!

●教えてくださった方々

井戸美枝さん
ファイナンシャルプランナー、社会保険労務士、経済エッセイスト。『大図解 届け出だけでもらえるお金』(プレジデント社)など著書多数

風呂内亜矢さん
1級ファイナンシャル・プランニング技能士。著書『ケチケチせずに「お金が貯まる法」見つけました!』(王様文庫)など、実践しやすいテクニックが人気

老後の過ごし方は個人差があるけれど、貯蓄習慣をつけるのは今がチャンス!

この夏、話題となった“老後に2000万円”問題。

「国の統計が示した2000万円という数字は、月5万5000円の赤字が30年続く仮定での金額。ほかに6000万円必要という調査や、逆に厚生年金と節約で乗りきれるという試算も出ています。あくまで統計上の数字であり、自分の家計とは異なる可能性があると理解したうえで参考にしましょう」(風呂内さん)

また、井戸さんによればモア世代が90歳まで長生きする確率は7割、つまり3人に2人以上。しかも、5人に1人は100歳まで長生きする見込みが!

「100歳まで生きた場合、25歳から40年かけて稼いだお金を、65歳からの35年で使うイメージ。40年で2000万円貯める場合、1カ月の貯蓄額は4万円前後なので、怖がる必要はありません」(風呂内さん)

「お金を貯めることはもちろん、厚生年金を増やすことも大切。リタイアを60歳ではなく65歳にして年金を積み増しし、受け取りを65歳ではなく70歳にすると42%も増やせます。“長く働き、遅くもらう”ことも意識してみて」(井戸さん)

コツコツとお金を貯めるには、時間も必要。

「短期間で大きなお金は貯められません。老後まで40年もあるモア世代は今が備えどき! お金の使い方は日々のクセ。使うべきところに賢く使える人を目指して、マネー習慣の見直しを」(井戸さん)
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どんな時にいくら必要かを知る

「結婚の場合はご祝儀、出産なら公的補助など、かかる金額は大きくても支援が期待できるので、それほど気にする必要はありません。一方、子どもの教育や病気、老後については、人生におけるさまざまな可能性を考えながら備える必要があります」(井戸さん、以下同)

異動や昇進、転職によるスキルアップなどで給与の額に個人差が表れ始める20代後半は、生活スタイルや貯蓄額にも変化が生まれるタイミング。だからこそ、ライフイベントの平均額を知ることが、マネー賢者への第一歩に。

“人生100年”といわれる時代に、どんな働き方を何歳まで続けるのか、リタイア後はどう過ごすのか、イメージすることが大切。そこからお金とのつきあい方を考えていきましょう」

結婚 約418万円

出典/「ゼクシィ 結婚トレンド調査2018」

『リクルート』の「ゼクシィ 結婚トレンド調査2018」によると、挙式・披露宴と新婚旅行の総額は全国推計値で平均418万3000円。新婚旅行は平均61万2000円。挙式・披露宴の平均は357万5000円で20代後半の平均は374万6000円だった。

また、神前式は約25万5000円、ハウスウェディングは約21万9000円と結婚式の形態によっても金額差あり。海外ウェディングは航空代金や宿泊費を含め平均203万円。ご祝儀総額は平均232万8000円で、自己負担は平均142万8000円だった。
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出産 約51万円

出典/公益社団法人 国民健康保険中央会「出産費用平成28年度」

入院料や室料の差額、分娩料、検査・薬剤料、処置・手当料などを含む出産費用の総額は平均で50万5759円だが、医療機関によって数万円の開きがある。それぞれの平均額を見ると、病院の場合が51万1652円、診療所は50万1408円、助産院では46万4943円となった。さらに無痛分娩ならプラス10万円前後、帝王切開は20万〜22万円が追加される見込み。

「金額は大きく感じるかもしれませんが、手厚いサポートがあるので心配しすぎないで!」
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教育 約540万円〜1770万円

出典/文部科学省「平成28年度子供の学習費調査」

「教育費は、進学先が公立か私立か、そして学習塾に通うかどうかで大きく異なります」

たとえば、幼稚園に入園する3歳から高校卒業まですべて私立に通った場合、学習費の総額は約1770万円。すべて公立に通った場合は、約540万円で、その差は実に約3.3倍! この金額に専門学校や大学の費用がプラスされる。
国公立大学は4年間で約243万円、私立大学理系は約522万円と2倍以上。習いごとや学習塾に通えば、その分の費用も上乗せされる。
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病気 約22万円

出典/公共財団法人 生命保険文化センター「生活保障に関する調査」平成28年度

入院時の自己負担費用の平均は22万1000円、1日あたりの自己負担額の平均は1万9835円。医療費はもちろん、病気やケガで一時的に働けなくなったり、退職するなど万が一の事態に備えて、予備資金も確保しておきたい。

「働けない期間に加え、転職や退職に備える保障として、一般的に生活費の3カ月〜1年分の資金を確保しておくと安心です。3カ月はあっという間なのでそれ以上、できれば1年分あると気持ち的にも余裕を持って行動できます」
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老後 約8400万円

出典/『35歳・年収300万円でも結婚して子どもを育てて老後を不自由なく過ごす方法を聞いてみた』(総合法令出版)

夫婦ふたりの場合、老後に必要な生活費は最低でも月22万円前後、ゆとりある生活なら月約35万円で、20年間で考えると約8400万円。ひとり暮らしの場合は約19万円が平均値。

「生活費は現役時代の7割が目安です。個人差はありますが、余裕資金は年間50万〜100万円が目安といわれています。ただ、年を重ねるにつれて服飾や美容にかけるお金も、数より質で長く楽しむことができるはず。自分に必要かどうかを見極めることで、コストは縮小できます」
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